『テレビ通販の衰退と動画コマースの台頭』|消費行動の変化
買い物メディアとしてのテレビの役割の変化
過去10年間で、テレビショッピング(テレビ通販)の視聴率と売上が大幅に低下しています。その背景にある消費行動の変化をまとめました。
市場規模の推移
| 年 | テレビショッピング市場 | 動画コマース市場 |
|---|---|---|
| 2015年 | 2,500億円 | 50億円 |
| 2020年 | 1,800億円 | 400億円 |
| 2025年 | 1,200億円 | 2,000億円 |
テレビショッピングが28%に縮小する一方で、動画コマースは40倍に成長しています。
消費者の行動変化
従来型(テレビショッピング)
- 番組を視聴しながら受け身で商品を見る
- キャスターの言葉を信頼して購入を決定
- 電話またはネットで注文
新型(動画コマース)
- 自分で検索してYouTubeやTikTokの動画を視聴
- インフルエンサーのレビューを複数比較
- 動画内のリンクをタップして即座に購入
テレビショッピングの視聴層
テレビショッピングの主視聴者は60歳以上。世代により10年単位で視聴率が異なります:
- 20~30代:ほぼ0%(テレビショッピングを見たことがない)
- 40~50代:3~5%
- 60~70代:15~20%
- 80代以上:25~30%
世代交代に伴い、テレビショッピング市場は自動的に縮小していくと予想されます。
動画コマース上のインフルエンサー
動画コマースでは、「インフルエンサーが推奨する = 高い信頼」という図式が成立しています。
売上上位のインフルエンサーは、通常のタレントより「親近感」と「専門性」を持つ層:
- 美容系:20代女性インフルエンサー
- 生活家電:30代の主婦系YouTuber
- ゲーム周辺機器:ゲーム実況者
つまずきポイント
テレビショッピング側
1. 高齢視聴者への依存度が高すぎる
2. 若年層にリーチできない
3. 一度視聴率が低下すると、巻き返しが困難
動画コマース側
1. インフルエンサーの信頼失墜リスク
2. 購入後のトラブル対応が不十分
3. 返品率が高い傾向
今後の予測
2030年までに:
- テレビショッピング市場:さらに50%縮小(600億円程度)
- 動画コマース市場:5,000億円を超える可能性
メディアとしての「テレビ」の役割は、確実に変わりつつあります。
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